【基礎】今さら聞けない！インデックスファンドとETFの違い
目次
株式市場の好調を受けて今まで投資をしなかった人にまで広がる
今まで投資に躊躇していた人も、株式市場の好調を受けて投資を始める人も多いようです。
もちろん投資にはリスクはありますが、多くの人は、収入も資産も「自分全力一点買い」という偏った、”歪んだポートフォリオ”になっており、むしろリスクが高い状態になっているのではないかと。
そんな歪んだポートフォリオを補正し、リスク分散を図るためにも、金融資産に投資をすることは意味があると考えます。
リスク分散のためには、投資先をできるだけ分散した方がいい。
そのため、広く投資先が分散される「インデックスファンド」や「ETF」が、有力な選択肢となります。
そこで、今回は、両者にはどんな違いがあるのかをまとめてみることにします。
ETFとは上場指数連動投資信託
ETF（Exchange Traded Funds）とは、一言で言えば、商品取引所に上場されたインデックスファンドのことです。
一般的な投資信託は、上場されていないため、上場株式のようにこの値段で取引がしたいという「指値取引」や証拠金を担保にその金額以上の取引をする「信用取引」と言った売買の仕方ができません。
また、売買価格についてもリアルタイムで決まるわけではなく、一日一回算出される基準価額でしか取引ができないのです。
これに対してETFは上場されているため、投資信託に上場株式の特性も併せ持ちます。上場株式同様、相場を見ながらリアルタイムで売り買いができる上に、指値取引や信用取引（国内上場のみ）と言った売買も可能なのです。
投資信託の運用コストである信託報酬については 、アクティブファンドより安いと言われるインデックスファンドよりもさらに安く、中には純資産総額の年0.05%というものまであります。
リアルタイムで相場を見ながら投資ができるのがインデックスファンドにはないETFの最大の特徴ですが、長期投資では、この信託報酬額がリターンに大きな影響をもたらすので、ETFは買いっぱなしの長期投資にも向いている商品だといえるでしょう。
インデックスファンドにできてもＥＴＦにできないことも
ETFは上場したインデックスファンドなわけですが、インデックスファンドにできてETFにできないこともあります。
これは、インデックスファンドに比べると市場に登場してから間もないため、まだ整備されていないことでしょう。
ですから、今後改善されるかもしれませんが、現時点で、ETFでできないことは、次の4つです。
(1)金額指定売買
インデックスファンドであれば、「10,000円の投資がしたい」という投資額を指定した売買が可能です。しかし、ETFでは、口数単位でしか売買ができません。
(2)自動積立
インデックスファンドであれば、「毎月10,000円ずつ積立をする」といった自動積立が可能です。しかし、ETFではそれができず、手作業で毎回購入手続きをする必要があります。
(3)分配金自動再投資
投資信託は一定期間ごとに分配金の支払がされますが、インデックスファンドであれば、その分配金を自動で再投資することができます。
しかし、ETFではそれはできず、手作業で毎回購入手続きをする必要があります。
(4)確定拠出年金（イデコ）
掛金が全額控除、運用期間中は運用益非課税、受給金は退職所得または公的年金という税制優遇措置による投資促進策である確定拠出年金では、インデックスファンドはその投資対象ですが、ETFは投資対象とはなっておりません。
インデックスファンドより販売手数料が高く最低購入金額も大きい
また、一部のネット証券会社で、販売手数料の無料のETFがでてきていますが、一般的には、販売時に掛かる「販売手数料」はインデックスファンドよりも高めです。
特に海外のETFは販売手数料が定額で、一取引あたり2,000円から3,000円程度、これが、購入時と売却時でそれぞれ掛かります。
さらに、インデックスファンドなら最低購入単位が100円からという証券会社もあるのに対し、ETFでは国内のもので100,000円前後から、海外のものでは1,000,000円前後からとなっており、少額で定期的にコツコツ購入するよりは、ある程度まとまった金額での投資に向いていると言えるでしょう。
なお、ETFは、イデコの対象ではありませんが、もう一つの個人の金融資産投資に対する優遇税制である「NISA」や「つみたてNISA」の対象にはなっています。
NISAやつみたてNISAは一定金額までの投資については、その運用益については非課税とされる優遇措置です。
NISAでETFを購入すると、その販売手数料が無料になるなどの特典があることもあります。特に海外のETFは販売手数料が高額なので、あえてNISAを使う理由になるかもしれません。
純資産総額が小さくなると繰上償還も
解約が増えて純資産総額が小さくなると効率的な運用ができなくなることから、信託期間の途中で「繰上償還」がされることがあります。
繰上償還がされると、長期運用のつもりだったのに、予定外のタイミングで運用が停止され、課税された上で換金がされてしまいます。
日本のＥＴＦは純資産総額が思うように伸びず、実際にこの繰上償還になるケースが無視できないくらいあるのです。これも、ＥＴＦの隠れたリスクといえるでしょう。
インデックスとＥＴＦには、それぞれメリット・デメリットがあります。それらを理解した上でどちらが自分のニーズに合うのか、どうすれば有利に投資ができるのかを検討してみてください。
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