ふるさと納税は「楽天ふるさと納税」が最強（今のところ）
ふるさと納税専用サイトが花盛り
当初は、手続きの面倒だったふるさと納税も、ワンストップで各自治体の特産品を選ぶことができる「ふるさと納税専用サイト」のおかげでずいぶんと身近なものになりました。
「ふるさとチョイス」や「さとふる」など楽天市場と変わらないようなインターフェイスになっていて驚かされましたが、その楽天本家自体がふるさと納税専用サイトを作っています。
今回はその「楽天ふるさと納税」のメリット・デメリットをみていくことにします。
ふるさと納税では自己負担が2000円必要に
ふるさと納税の仕組みは、自分が居住する自治体以外の自治体に寄付をすることで、所得に応じた一定額までは自己負担2000円を差し引いた金額だけ自分が居住する自治体の住民税が控除されるというものです。
別に自治体が変わったところで税金を納める額に変わりがなければ、何ら得をしないことになりますが、寄付をした自治体からはその特産品をお礼でいただけます。
極めてドライに考えれば、2000円の自己負担で各種の特産品をもらうことができるということです。
楽天ふるさと納税ならスーパーポイントも
楽天市場で商品を購入すると購入額に応じたスーパーポイントという楽天市場内で共通で使えるポイントがもらえます。
自治体の寄付はさすがに対象外だろうと思うのですが、「楽天ふるさと納税」ならば寄付金額の1%のスーパーポイントがもらえるのです。
逆にふるさと納税への寄付にこのスーパーポイントを使うことも可能です。
仮に200,000円寄付をすればスーパーポイントだけで2000円（200,000円☓1%）をもらえるので、自己負担はほぼなしに。
さらに、この寄付をクレカで行えばカードのポイントも貯まるし、楽天カードであれば各種のキャンペーンの対象にもなります。
その上、楽天IDがあれば住所や氏名の登録をし直さずに利用できるのも便利です。
利用できる自治体も増えてきた
一方で、サービス開始からほぼ1年が過ぎ、当初よりは対象自治体は大きく増えていますが、まだまだ先行する「ふるさとチョイス」や「さとふる」に比べると選択できる自治体の数は少ない。
これがデメリットではあると思いますが、いまでも人気のある食料品などは十分なくらい選択肢はありますし、今後も利用できる自治体はドンドン増えていくことでしょう。
どこの自治体がお得だの、こっちはポイントがついてお得だのと言っている時点で「自分の故郷の自治体を応援したい」というふるさと理念は完全にすっとんでいっていますが、送っていただいた収支報告書などをみると少なからず寄付をさせていただいた自治体のお役に立っているようなので、これからもありがたく利用させていただきます。
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