日経トップリーダー「トップの情報CD」で「自社の正しい健康状態を知るには?」という話をしています。

日経BP「トップの情報CD」で今月も登場です

日経BP社では、中小企業オーナー向けの会員組織として「日経トップリーダープラチナ会員」の運営をしています。

そのメンバー向けに、一流の経営者の話が直接聞ける「プラチナフォーラム/経営者懇親会」、社長のための実務セミナー「社長力アップ講座」、各種のプロフェッショナルが登壇する「経営セミナー」などが定期的に開催されています。

その「経営セミナー」のダイジェスト版をはじめと社長が知っておきたいホットな情報を一枚にまとめた「トップの情報CD」が、日経トップリーダー本誌とともに会員にお届けされるのです。

その「トップの情報CD」で冒頭に毎月のトピックなテーマについて話をするレギュラーコメンテータを務めさせていただいております。

今月のテーマは「自社の正しい健康状態を知るには?」

今月は、「自社の正しい健康状態を知るには?」という話。

財務分析とは、自社の経営状態を数値で判定するものであり、いわば企業の健康診断のようなものです。定期的に健康診断をして体質改善を図る会社と長年健康診断を受けない会社ではその健康状態に大きな差が出るはずです。

しかし、だからといって、正しい健康診断がされていなければ、なんの意味もありません。

中小企業の場合、合法的な”ストライクゾーン”の中を、何らかの意図を持って、数字を「作っている」ことが多いのではないでしょうか。

そんな作られた数字をそのまま分析をしたところで、正しく自社の財務分析をすることができません。まずは、意図をもって調整した部分を補正する必要があるのです。

また、健康診断でも、単に検査項目の数値を見ただけでは、その数値が良いのか悪いのかもわかりません。

健康状態を知るには、ベンチマークとなる数値が必要になるのですが、その正しいベンチマークはどこで入手ができるのでしょうか?

ご興味があれば、ぜひお聞きになってみてください。

セミナー音源No.4:社長のための会社の数字の読み方・作り方超入門(財務分析編)

9割の人が間違えている「会社のお金」無料講座公開中

「減価償却で節税しながら資産形成」
「生命保険なら積金より負担なく退職金の準備が可能」
「借金するより自己資金で投資をするほうが安全」
「人件費は売上高に関係なく発生する固定費」
「税務調査で何も指摘されないのが良い税理士」

すべて間違い。それじゃお金は残らない。
これ以上損をしたくないなら、正しい「お金の鉄則」を