Kindleで本を出すなら印税率は35%と70%とではどっちが得なのか?

隣の相続は、なぜあんなにもめたのか
なぜ隣の相続はあんなにもめたのか
amazonが提供する「自己出版」サービスKindleDirectPublishing(KDP)を使って
既に数千冊の本を販売した人たちもいるようです。
これは、本当にすごいことです。
というのも、「◯◯部突破」などと表現される紙の本の部数というのは、
多くの場合「発行部数」なので、「実売部数」でそれもamazonだけでその数を
売るというのは、かなりのヒットだと言えるでしょう。
このKDPには、印税率について2つの選択肢があります。
・販売価格の35%(最低価格99円)
・販売価格の70%△配信コスト(最低価格250円)
ここで言う配信コストは、1MB当たり1円ですので、
写真集やコミックでない、テキストベースの本であれば、無視しても良い金額のはずです。
実際、約47,000字で紙の本160ページ相当の私の本の場合、
そのファイルサイズは0.22MBであり、配信コストは0円ですし。
ですから、普通に考えれば、35%の印税率より70%の印税率を選択した方が
著者にとっては有利に思えます。
しかし、70%の印税率を選択するためには、最低販売価格を250円と
しなくてはなりません。
紙の本として出版社から販売されているもの以外の自己出版の場合、
100円で販売されているものがたくさんあります。
これらには、出来の悪い無料レポートのようなものもありますが、
中には、100円とは思えないような良書も出て来ました。
その中で、「できるだけ多くの印税を得る」には、
・100円で35%の印税率と
・250円で70%の印税率と
では、どちらを選択したほうが有利なのでしょうか。
そんな疑問に答えるために、私が「人間モルモット」として、実際にやってみました。
その結果は、当初の予想とはまるで違うものだったのです・・・。

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KDP.png
数千部の大ヒットと比べると、かなりしょっぱい数字ではありますが、
普通の人の実際の成績はこんなものです。(涙
これで、Kindleのビジネス書ランキングで100位前後なので、
市場規模もまだまだ小さいということもわかります。
さて、本題の料金改定の影響ですが
私の予想は「料金を250円にしたら100円の時よりも一気に落ちて
ほとんど売れなくなるのではないか」というものでした。
しかし、このデータを見る限り、全体として販売数は漸減しているものの、
当初の告知効果が薄れた第一週から第二週の減少幅よりも、料金改定による
減少幅のほうが小さく、その減少幅は「時の経過」によるものだと言えます。
このことから「料金改定は部数にほとんど影響を与えない」
ということが伺えます。
もちろん、販売価格が500円、1000円となれば話は別でしょう。
しかし、100円と250円では、ほとんど販売部数に差がない。
一方で一冊あたりの印税額はこの料金改定により5倍になっているのです。
このことから「100円で35%の印税率を選択するよりも、250円で70%の印税率を選択した方が
より多くの印税を手に出来る確率が高くなる」のではないかというのが当面の結論です。
ただ、それでも実際に私が手にできる印税はせいぜい月に20,000円程度。
それもずっとこのペースで売れるとは思えませんので、どっちを選んだとしても
大した差じゃないといえばそれまでなんですが。(汗
いずれにしても、仮に100円の本を5000部売ったとしても、
その印税は175,000円にしかなりません。
さすがに、紙の本を書かせていただければ、それ以上の印税は
頂くことになるわけでして。
電子書籍の方が紙の本より印税率が高いといっても、
電子書籍の印税額が紙の本のそれを超えるのはまだまだ先のことのようですね。
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