日経トップリーダープラチナ会員「トップの情報CD」で「人件費と広告費は固定費ではない」という話をしています
目次
日経BP「トップの情報CD」で今月も登場です
日経BP社では、中小企業オーナー向けの会員組織として「日経トップリーダープラチナ会員」の運営をしています。
そのメンバー向けに、一流の経営者の話が直接聞ける「プラチナフォーラム／経営者懇親会」、社長のための実務セミナー「社長力アップ講座」、各種のプロフェッショナルが登壇する「経営セミナー」などが定期的に開催されています。
その「経営セミナー」のダイジェスト版をはじめと社長が知っておきたいホットな情報を一枚にまとめた「トップの情報CD」が、日経トップリーダー本誌とともに会員にお届けされるのです。
その「トップの情報CD」で冒頭に毎月のトピックなテーマについて話をするレギュラーコメンテータを務めさせていただいております。
隔月のはずが、気が短いのでいくつか前倒しで収録しておいたら、なぜか今月分として消化されていました。
今月のテーマは「利益計画による人件費、広告費」
今月は、「人件費と広告費は固定費ではない」という話。
損益分岐点分析やそれを活用した目標利益到達のために必要な売上高の算出をする際には、費用を売上高に連動して発生する「変動費」と売上高に関係なく発生する「固定費」に分ける必要がある。
そして、人件費と広告費は、売上高に関わりなく発生するので固定費だという説明がよくされます。
しかし、現実に人件費や広告費を、固定費として目標利益到達売上高を算出しても、まず間違いなくその売上高では目標利益を確保できません。
よく考えればわかりますが、広告費が本当に売上高に関係なく発生するのであれば、その広告は全く無意味なものでありやらない方が良いことになります。事実、売上高を今よりも伸ばすのであれば広告費の増額は必要でしょう。
また、人件費についても、売上高を現状の2倍になったときに、同じ人員で業務が回せるわけがありません。それなのに、これらの費用を固定費として現状と同じ額で良いものとしていては、正しい目標利益到達売上高が計算できるわけがないでしょう。
では、どうすれば、よいのか。
ご興味のある方は日経トップリーダー経営者クラブ「トップの情報CD」をお聞きになってみてください。
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